教員・教育関係者のための海外研修

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教員・教育関係者のための海外研修
海外教育交換プログラム
日本中の先生が参加したら、この国の教育は変わると思う。 海外の教育事情を視察し、日本の教育との違いを感じながら英語も学べます。

このプログラムは、教員や学校職員の方々が、海外の小学・中学・高校の客員教員として、子供達や生徒達に 現地の言葉で日本文化や日本事情を紹介しながら、その国における学習指導・ 教科教育・カリキュラム作成の方法などをつぶさに観察し、海外の教職員とも交流する海外研修です。

[プログラムの特徴]
  • 現地の教育庁・学校長から正式な招聘を受けて行う海外研修です。
    (カナダ州政府文部大臣からのメッセージ
  • 滞在は、学校関係者のお宅でのホームステイが基本なので、安心。
  • 学校や地域での交流を通じて英語(現地語)力の向上が図れます。
  • フィンランドなど北欧では、世界屈指の教育方法が体験できます。


※コースの詳細については、募集要項をご覧下さい。

【応募資格】

  • 学校教育法に基づく教員として 1年以上の経験がある方(元教員を含む)で、英語もしくは現地語の基礎的な語学力がある方。
  • 文化交流に興味があり、積極的に現地関係者と交流する意欲がある方。


★応募者には、選考試験を実施いたします。

地方自治体の教育委員会が定める長期研修休職制度を利用し、多くの教員が参加しています。
*2014年4月出発をご希望される方は、直ぐにご相談下さい。研修国によっては手配可能です。

【体験談抜粋】


【参考:地方自治体の教員休職制度の例】

A:東京都
(教員等の休職による海外留学の取扱いについて)東京都教育委員会 HP より抜粋

要件
@原則として東京都教育委員会の任命にかかる教職員として五年以上の経歴を有する事。
A留学終了後は引き続き東京都の公立学校の教員等として留学した期間以上の期間を勤務する事。
B原則として一年以内の留学期間である事。
C概ね良好な勤務成績である事。

基準
職員の休職の事由等に関する規則により、次の場合を休職とする事が出来るものとする。
@教員等が外国の政府又はこれに準じる公共的機関の招きにより外国の大学等に留学する場合。
Aその他任命権者が特に認める場合。
上記Aの「その他任命権者が特に認める場合」とは以下に掲げる場合をいう


B:その他
神奈川県(自己啓発休職)・大阪府(現職教員のための長期自主研修支援制度)・兵庫県(公立学校教員のための長期研修制度)
他に、奈良県・長崎県・横浜市・川崎市・大阪市・岡山市などにおいても、休職制度を利用した長期研修に多くの教員が参加しています。


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各種、お問い合わせは TEL 03-5754-4888 / Eメール info@internship.or.jp  



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